課題から提言につなげる
1974年~(5年ごとに実施)
50年つづく、国内唯一の貴重な調査
文化芸術を振興し、よりよく社会に活かすためには、その基盤である「担い手」の状況を詳しく把握することが大切です。しかし、実演家・スタッフの活動実態についての統計調査がないことから、芸団協では、1974年から50年以上にわたり、継続的に実態調査を実施しています。分野ごとの特徴を捉えるとともに、分野を横断し実演芸術の「担い手」全体を見渡せる、国内唯一の基礎調査です。
調査結果は、国や地方公共団体が芸術振興策を策定する際に参照されたり、芸術系大学で学生に将来のキャリアを考えさせるための文献として用いられたりしています。
第11回調査(2024年)
<対象>
芸団協正会員団体に所属する個人の実演家・スタッフが中心
有効回収数は、実演家部門 1,424(回答率14.1%)、スタッフ部門 533(回答率27.2%)
<アンケート実施期間>
2025年3月1日~4月1日
<対象分野>
実演家:8ジャンル(伝統演劇/邦楽/邦舞/演芸/現代演劇・メディア/洋楽/洋舞/演出・制作)
スタッフ:音響、照明、舞台美術、衣装・小道具、舞台監督、脚本など
<設問内容>
属性・生活にかかる基礎情報、活動内容・キャリア・収入等の活動情報、その時々の自治的テーマに関するもの(第11回は、インボイス制度やフリーランス法の影響、社会保障の加入状況など)、仕事や環境に関する意識調査など
<分析・報告>
経済学や統計学などの観点も踏まえつつ、ジャンル別・年代別の分析と、前回調査との比較、ジャンル横断的な分析を実施。報告書にまとめ、ウェブサイトでも公開。
基礎研究は継続性が重要です。さらに、多方面でご活用いただくために、芸団協ではできるだけ無料で調査結果を公開するよう努めています。しかし、調査研究は収入を生み出す事業ではないため、常に資金面の課題があります。
文化芸術振興のための基礎データとして安定的に調査が継続できるよう、ぜひ寄付などのご支援をよろしくお願いいたします。